独自の保守サービス機能あり。
コンピューター大手、米デルのマイケル・デル会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は24日、都内で日本経済新聞のインタビューに応じ、近く日本で自社ブランドのプリンターを投入する考えを表明した。企業向け機種を中心に販売し、インターネットを使った受注販売方式で売り込む。米国では参入から約1年で二ケタのシェアを獲得しており、キヤノンなど国内勢の脅威になりそうだ。
デル会長は日本で投入する新機種の詳細は明らかにしなかったが、発売時期は6月ごろになる見通し。デル日本法人はすでにキヤノンやエプソン製品を取り扱っているが、自社ブランド品を追加し日本市場の開拓を本格化させる。
プリンター用のインク残量が少なくなると接続するパソコン上に警告を表示し、直ちにネット経由で新品を取り寄せられるなど独自の保守サービス機能を盛り込む。
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